すみません、またもやセミナーのお知らせです
28日に開催したMediaBorder主催のウェビナー「辞めテレ教授が好き勝手にテレビを叱る?!」は非常に充実した内容になった。登壇した4教授と、集まってくれた皆さんには深謝したい。申し込んだが見れなかった方には週明けにもYouTube限定公開の形で映像をご覧いただけるようにするのでお待ちを。
と、自分主催のウェビナーが終わった矢先に恐縮だが、１ヶ月後に開催する日本マーケティング協会（JMA）主催のオンラインセミナーのお知らせである。オンラインセミナーって要するにウェビナーなので、立て続けにやるなよと自分でも言いたくなるが、流れ上こうなってしまった。さーせん。
メディアはこれからどうなっちゃうか、どうしたらいいか ～世界の潮流もちゃんと見て、新しいメディアと広告を発明しよう〜 FAST日本上陸にも触れます!
しかも、である。MediaBorderは比較的リーズナブルなのに対し、今回のJMAオンラインセミナーの方が料金が高い。28日は4名もの教授が登壇したのが、今回は私がひとりでしゃべるのに、比べると高い。不条理に思うかもしれない。だが世の中とは不条理なものなのだ。
いや、私のウェビナーは私が立ち上げて私が募集し私が運営するからリーズナブルなのだ。JMA主催のセミナーは私はスライドの準備だけして告知も募集も運営も全部JMA側でやってくれる。人がたくさん動いている。
業界には私同様事実上一人でやっているのにJMAよりずっと高いセミナーを主催する人物もいる。それに比べればJMAは良心的というものだ。
もちろんMedioBorder購読者には例によって割引があるかもしれないので、この記事を最後まで読んでほしい。私として心配なのは、「メディアはこれからどうなっちゃうか？」というセミナーが果たしてどうなっちゃうのかだ。みなさんどれくらい集まっていただけるのだろうか。いやぜひ、参加してくださいね、お願いします！（急に敬語）
メディアはこれからどうなっちゃうのか？
さてこのセミナーではメディアはこれからどうなっちゃうのかをまず語る。もっともこれは誰もが見えていることだと思う。マスメディアのパワー減退がこれまで以上に加速し、メディア業界、そして広告業界は毎日嵐が吹き荒れる状況になる。「立っていられないほどの強風です！」と台風上陸のレポーターのような状態が今後何年も続くのだ。
電通発表「日本の広告費」より筆者作成
このグラフは毎年電通が日本の広告費を発表するたびに更新してきた。2008年あたりから続けているのでもう15年ほどやっていることになる。
人によっては、現状のテレビ広告費の状態を「一時的な嵐で、いつか去る」と考えているかもしれない。それは大間違いだ。確かにテレビ広告費は何度か嵐に見舞われるたものに、嵐が去るとちょっと持ち直してホッとしてきた。2008年から翌年にかけての「リーマンショック」が典型だ。2兆円前後で保たれていたテレビ広告費（地上波のみ）はこの時ガクンと3000億円ほど沈んだが、その後はじわじわ持ち直してきた。
この理由は、新聞広告費をテレビ広告が呑み込んできたからだ。その前までの新聞広告は立派なブランディングの場だった。新商品が出るとテレビスポットを大量に流し新聞15段広告を全国で打つ、というバブル時代の手法がまだ（少しだが）残っていた。リーマンショック以降、新聞広告はそうした派手なキャンペーンのメニューから外された。その予算は一部ネット広告に、そして多くはテレビ広告市場に流れこんだのだ。新聞が役立たず扱いされた分、テレビは逆にあらためて価値を認められた。だから嵐は去ったのだ。
新聞を犠牲にしてテレビが生き残った、という感じの悪い書き方をあえてしておこう。でも本当にそうなのだ。
そしてコロナ禍で2020年はガクンと下がった。2021年は逆に上がって持ち直したかに見えが、2022年はまたガクンと下がって2019年の水準を下回った。
キー局決算資料より筆者作成
これはここでも何度か見せてきたグラフだが、キー局の2022年度までの決算資料から「放送収入」の数字だけを抜き出して合計した数値が棒の方、ゴールデンタイムのPUTが折れ線。2020年、2021年は視聴率と放送収入が逆の相関関係だったのが、2022年度は両方一気に下がった。みんながどんどんテレビのリアルタイム視聴から離れてしまい、それに伴って放送収入も下がった。この嵐は今年度も続いている様子。そして当面去らない。去る理由がない。もう新聞広告を犠牲にしている段階は過ぎた。いまはネット広告に本格的に予算を奪われている。広告主の中にテレビのリーチ力を重視する人は今も多いが、リーチに合わせて出稿するとこうなってしまう。
もう一度言っておくが、今吹き荒れている嵐は、当面去らない。
嵐が去らないなら、どうすればいいか？
ではどうすればいいか？セミナーの中で答えるのでここじゃあ言えませんね。と偉そうに言えるほど明快な答えを持っているわけではない。ただ、どうすべきかの方向性ははっきりしていると思う。オールドメディア視点で言うと、テレビや新聞のコンテンツそのものの価値がなくなったわけではない、ということだ。価値が弱まったのはテレビで言うと「放送」という形態であり、番組ではない。新聞で言うとブランケット判の紙で毎日販売店がニュースを届ける形態が弱くなったのであって、人々がニュースを一斉に読みたくなくなったわけではない。若い人は若い人なりにニュースや情報を摂取したいが、あの大きな紙で毎日届けられてもかなわない、ということ。
ということは、新しい「形態」がどちらも必要なのだが、この「新しい形態づくり」はひとりではできない。会社の中の「新しい部門」単体ではできない。会社全体で取り組む必要がある。
さらには一つの会社では「大きな形態」はできない。だからプラットフォーム議論が今活性化しているのだ。このプラットフォームは総務省の有識者会議だけで決めることではない。「仲間」を見つけて手に手をとれば可能になる。
あまり書きすぎると7月28日に話すことがなくなってしまうので、これくらいにさせてもらおう。当日は様々な事例をもとに、できるだけ具体的に「どうすればいいのか」を探りたいと思う。ぜひご参加ください。
料金は会員社：5,500円 非会員社：8,000円
マスメディア企業の多くは会員社であるそうなので、会社に聞いてみてもらいたい。また会員社はこちらのページに業種別で載っている。
そしてMediaBorder購読者には、会員社料金で参加できるコードをお伝えする。以下をご覧ください。↓
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