一般公開
１）考えるのが面倒くさいスポンサーが第１位の局に集中して発注してしまう（そういうことはほんとによくあります）。
２）スポットのセールスに使用される視聴率データはビデオリサーチの特定の号数に集中してしまう傾向が強く、従って発注先も偏りがちである。
３）スポンサーは単に世帯の GRPだけではなく、ターゲット層（例えばF1）の含有率なども見た上で発注先を決めているので、世帯視聴率の変動だけでスポット・セールスは語れない。
４）視聴率の上昇は今すぐにセールス・データの改善にはならず、売上に結びつくまでには何ヶ月かを要する。
など、一般的に考えてもいろんなことがありますよ。
2018/11/14
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yama_eigh
僕は個人的には、1990年代の半ばに機械式個人視聴率調査が始まる際に、視聴率を個人中心に変えておくべきだったと思います。でも、当時テレビ編成部にいた僕が素直にそういうことを述べると、周囲から猛烈な反発を食らいました。
理由は、「個人視聴率を表（おもて）に出すと、スポンサーはどこも若い層をほしがるのでそういう番組ばかりが編成されることになり、年寄りが見る番組がなくなる。放送局の使命として年寄りを置き去りするわけには行かない」ということでした。
そういう理由もあって、「個人視聴率は取引データには使わない」という申し合わせをしっかりした上での実施になりました。
そのおかげで、いまだに確かに個人視聴率がスポットの料金交渉に使われることはありませんが、そうは言いながら、F1含有率が低いと発注が来ない／発注が来ても競合に負ける、という本末転倒の事態になっています。
そして、（特定の層に偏らず）健全に世帯が見てくれる番組を編成することを目指した局は今や、かつて「老人が切り捨てられる」と心配したのは裏腹に、若者を切り捨てて老人しか見てくれない番組を流す媒体に成り下がっている、というのが現状だと思います。
sakaiosamu
いま調べたり考えたりしているのですが、山本さんの並べた中の特に（３）だとしたら、視聴率を争う意味がもうなくなりつつあるのではという気がします。意外にすでに視聴質になっていて、日テレは質も高い、と言えるのではないかと。