Introduction
深田航志氏から寄稿記事が届いた。今回は社会と経済の動向も踏まえてSVODサービスの今後を語っている。遠藤諭氏へのオマージュでもあるというのは、最後まで読むとわかるのでぜひお読みいただきたい。
書き手：深田航志（インテージ）
今日は2.22ということで猫の日らしく、来年は2022.2.22と、2がさらに増えるため、来年、猫好きの皆さんはお祭り騒ぎになりそうですね。
先週、東洋経済オンラインの境さんが書いた記事 “テレビ画面争奪戦｣に負けた放送局のしくじり～コロナ禍の配信サービス定着が放送にダメ押し” に触発され、久々にMedia Borderに寄稿させてもらいます。
今回のタイトルは、9年前に、アスキー総研の遠藤諭さんが書いた記事“スマホの普及＆テレビ離れで、戦後最大のメディアイス取りゲームがはじまっている”へのオマージュです。
既に1年経過したコロナ禍により現実経済、特に旅行・サービス業は深刻なダメージを受けており、企業倒産および失業者も増加する一方ですが、株価やビットコインなどは上昇を続けており、先日15日には30年半ぶりに日経平均が3万円を突破するなど、コロナ明けを見越した株価となっているようです。
この現象では、株価上昇などの恩恵を受けない生活者は、図1にような負のスパイラルに入り込んでおり、コロナ以前にも問題になっていた富の差が、コロナ禍でさらに広がっています。今朝の日経紙面でも「Ｋ字の傷」と表現されていましたが、これは社会にとっても大きな課題になってくるのは間違いないです。
※図作成：深田氏
※図は東洋経済オンライン「軽減税率にポイント還元｢増税対策｣不発のワケ」より
実際、個人の可処分所得は、雇用者報酬の伸びに比べるとそれほど増加していないことが分ります。(図２)
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