ビデオリサーチ社はこの10月から､これまでの視聴率調査の大系を変える。これはすでに、昨年12月の同社のフォーラムの場で発表されたことで､その時の宣言をいよいよ実現するのだ。
発表済みのこととは言え､なにしろこれまで数十年変わらず続いてきた調査方法が変わるのだから、歴史的変化だと言える。それに今回の変化がテレビ局の現場に何をもたらすのかは､やってみないとわからないことが多そうだ。そのうえ、この10月の変化でおしまいではない。ビデオリサーチとして､さらに多様な調査に取り組むことも発表済みだ。
加えて重要なのは､視聴率調査についていま多様なプレイヤーが参加し､それぞれ独自の手法で測定をしようとしていることだ。
これから、テレビの価値を測るモノサシは世帯視聴率だけではなくなろうとしている。
ただし、ビジネスを動かすのが基準値としてのビデオリサーチのデータであることは変わりない。そこに別の数値をどう加えて何を見出すのかが問われるのだろう。言ってみれば､X軸だけだった価値判断が、Y軸やZ軸も加わることで立体的になるのだ。
この稿では、ビデオリサーチ社の調査の変化を解説しておきたい。
このチャートは､昨年12月のフォーラムで発表されたビデオリサーチの「これからの視聴測定」の概要を元に私が作成したものだ。
この10月で何が変わるのか、その後何に取り組むかが示されている。そのポイントは何だろう。（ここから先は登録読者のみ）
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